地歴・公民の最近のブログ記事
◆ご案内 琉球・沖縄史学習を取り入れた「歴史総合」の実践事例の共有について
琉球・沖縄史学習を取り入れた「歴史総合」の実践事例の共有について
①実践単元名:大項目B近代化と私たち (4)近代化と現代的な諸課題
②設定テーマ:近代化と沖縄~「クロスロード」を通して探究する~
③設定時間:2コマ(50分×2)
④提供データ:授業で用いるスライド資料、「クロスロード」用のカード、ワークシート等
※スライドデータの加工を希望の方は下記⑥までお問い合わせください。
⑤諸注意:下記URLまたはQRコードを開くにはパスワードが必要です。(公文で案内済み)
⑥問い合わせ先:我如古香奈子(がねこかなこ) shimoknk@open.ed.jp
おしらせ!(社会科・地歴科・公民科)
新学習指導要領解説 地理歴史編、公民編を掲載しました。
「社会科(地歴科・公民科)の資料」2.学習指導要領関係に、新学習指導要領解説「地理歴史編(平成30年7月)」、「公民編(平成30年7月)」を掲載しました。
「地理歴史科・公民科教師広場(SNSサイト)」立ち上げについて(県立高校のみ)
今回、試験的にOffice365のSNSサイトyammerにおいて、地理歴史科、公民科職員の情報交換、教材共有、研究会報告等が行えるサイトを開設しました。
県立高校所属&オープンメールをお持ちの地歴科・公民科の職員ならどなたでも加入できますので、多くの参加をお待ちしています。
(登録手続き)
Office365のメニューにある yammer から、「地理歴史科・公民科教師広場」のサイトへアクセスし、登録申請を行ってください。
☆社会科(地歴科・公民科)研究室
社会科(地歴科・公民科)の資料
1. 社会科(地歴科・公民科)の評価について(例)
・社会科(地歴科・公民科)評価について②
・学習評価に関する資料:(文科省Webページ)
5)評価規準について
a評価規準の作成、評価方法等の工夫改善のための参考資料(小学校 社会)
b評価規準の作成、評価方法等の工夫改善のための参考資料(中学校 社会)
c評価規準の作成、評価方法等の工夫改善のための参考資料(高等学校 地歴科)
d評価規準の作成、評価方法等の工夫改善のための参考資料(高等学校 公民科) (以上a~dは国立教育政策研究所Webページ)
・他教科との観点別評価項目比較(小中指導要録 参考様式):(文科省Webページ)
2.学習指導要領関係
b新小学校学習指導要領解説(社会編:平成29年6月)
c新中学校学習指導要領解説(社会編:平成29年6月)
d新高等学校学習指導要領解説 (地理歴史編:平成30年7月)NEW ・ (公民編:平成30年7月)NEW
e 新学習指導要領(平成29年3月公示)小学校学習指導要領・中学校学習指導要領・高等学校学習指導要領
(a~eは文部科学省Webページより)
・学習指導要領データベース(国立教教育施策研究所Webページ)
・学習指導要領「生きる力」アクティブ・ラーニング&カリキュラム・マネジメントサミット2018NEW
(文部科学省Webページより)
3.意識調査等
「平成25年度 我が国と諸外国の若者の意識に関する調査」
(内閣府Webページより一部使用)
・政治に対する関心度 (主権者教育関連として)
「高校生の勉強と生活に関する意識調査報告書‐日本・米国・中国・韓国の比較」 (独立行政法人国立青少年教育振興機構Webページ)
「第5回学習基本調査」報告書[2015]
(ベネッセ教育総合研究所Webページ)
平成29年度高等教育を受ける機会の創出・環境整備等に係る調査 (企画部企画調整課) NEW
(沖縄県Webページより)
平成28年度 高校生の消費生活と生活設計に関するアンケート調査報告書 NEW
(公益財団法人 生命保険文化センターWebページより)
・報告書
高校地歴・公民
学習指導案
日々の授業計画が「学習指導案」です。(案)とは、目標に向かってさまざまな選択肢の中から、その時点で最善のものを選びだしたものですが、授業対象が日々変化し成長する児童・生徒である以上必ずしも計画通り実践できるとは限りません。また、同じ指導案でも、地域や学校、クラス等の違いによっても変わってきます。しかし、「学習指導案」を活用することで、本時の目標を明確化し、それに至る手段(授業方法、使用教材等)を吟味し、想定外の事態にも対応、次時の改善にいかすなど、授業者のみならず、児童・生徒の学習にも大きなメリットがあることも実感していると思います。
社会科(地歴科、公民科)研究室では、先生方、あるいは研究会等で作成された「学習指導案」を募集し、県立総合教育センターのWebページを通じて整理(校種別、学年別、科目別等)・公開し、県内の社会科担当教諭で共有していけたらと考えます。略案でもかまいませんので、ぜひ「学習指導案」の提供をお願いします。
対 象:沖縄県内で小中社会科、地歴科・公民科の授業実践を行っている教諭。
宛 先:社会科(地歴科・公民科)研究室の担当主事まで、メール( higatksh@open.ed.jp )でお願いします。
(掲載に関関しては、相談の上おこないたいと思います。)
関連リンク集(構築中)
沖縄関連
・沖縄県内市町村ウェブページ等 (県民ハンドブックより)
統計等
・数字で見る日本 (e-stat 政府統計ポータルサイト)
官庁・立法・司法等
・衆議院
・参議院
・裁判所(最高裁判所)
各国大使館
・アメリカ大使館・領事館 (アメリカ合衆国)
・イギリス大使館(グレートブリテン及び北アイルランド連合王国)
・イタリア大使館(イタリア共和国)
・オーストラリア大使館(オーストラリア連邦)
・カナダ大使館
・韓国大使館(大韓民国)
・中国大使館(中華人民共和国)
・ドイツ大使館(ドイツ連邦共和国)
・ブラジル総領事館(ブラジル連邦共和国)
・フランス大使館(フランス共和国)
・ロシア大使館(ロシア連邦)
教材関係
・NHK for school (先生)
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